防災倉庫等が設けられ、インフラが機能しなくなった場合、復旧するまでの間に必要とされる「電気」「水」「情報」「トイレ」に関する防災備品が備えられています。また、マンション内で助け合う「共助」の備えとして、太陽光発電システム、ガス発電機、浄水装置などの非常用給水設備、簡易無線機、災害用マンホールトイレ、救助用具なども備えられています。
※防災備品の内容は新築分譲時の内容であり、現在は変更されている場合がございます。
DISASTER 防災
災害備品の備え
～災害時に必要な4つの要素に対応～
共用防災備品
災害対策
水源確保
■非常用浄水装置
非常用浄水装置（生成能力：約400ml/分）×4台が防災倉庫に備え付けられています。
■非常時の水源確保
雨水貯留槽を水源として、1人1日あたり3L（リットル）×3日分の水が確保されています。また、水を浄化して使用する設計となっており、計画人員137名が想定されています。
■ポンプが止まっても使える共用引込管の水道栓
1階共用部の一部の水道栓（管理室・屋外散水栓など）へは、水道本管から給水ポンプを経由せずに直接給水されています。万一、地震などで停電になり給水ポンプが停止しても、水道局からの配水が停止しない限り、この水栓で水を使うことができます。また、共用部（管理室）のトイレは水道本管と直結しており、停電時にも使用することが可能です。
※公共の水道管・下水道管が機能している場合のみとなります。
非常用浄水装置（生成能力：約400ml/分）×4台が防災倉庫に備え付けられています。
■非常時の水源確保
雨水貯留槽を水源として、1人1日あたり3L（リットル）×3日分の水が確保されています。また、水を浄化して使用する設計となっており、計画人員137名が想定されています。
■ポンプが止まっても使える共用引込管の水道栓
1階共用部の一部の水道栓（管理室・屋外散水栓など）へは、水道本管から給水ポンプを経由せずに直接給水されています。万一、地震などで停電になり給水ポンプが停止しても、水道局からの配水が停止しない限り、この水栓で水を使うことができます。また、共用部（管理室）のトイレは水道本管と直結しており、停電時にも使用することが可能です。
※公共の水道管・下水道管が機能している場合のみとなります。
電源確保
■太陽光発電設備について
太陽光発電設備（約5.0kW）が屋上に設置されています。停電時は共用部に設置されたパワーコンディショナー部分で操作し、自立運転を行えます。パワーコンディショナーにある専用コンセントからは最大1,500W（100V）の電力を得ることができ、災害時に携帯電話やパソコンの充電等に使用できます。
※太陽光発電設備の利用は日中となり、天候等の条件により使用が制限されます。
太陽光発電設備（約5.0kW）が屋上に設置されています。停電時は共用部に設置されたパワーコンディショナー部分で操作し、自立運転を行えます。パワーコンディショナーにある専用コンセントからは最大1,500W（100V）の電力を得ることができ、災害時に携帯電話やパソコンの充電等に使用できます。
※太陽光発電設備の利用は日中となり、天候等の条件により使用が制限されます。
P波センサー設置エレベーター
エレベーターには、地震時の初期微動（Ｐ波）をキャッチするＰ波センサーが設置されています。このセンサーが作動すると、閉じ込め防止のために最寄り階に着床して扉を開き、大きな揺れが来る前にエレベーター内から避難できるシステムです。万一停電になっても、エレベーターに内蔵されたバッテリーにより、自動的に最寄り階に着床し、扉を開きます。
※地震時にはP波がS波に先駆けてやってきます。
※初期微動（P波）を感知し停止するまでに主要動がきた場合は、避難の対応ができない場合があります。
※地震時にはP波がS波に先駆けてやってきます。
※初期微動（P波）を感知し停止するまでに主要動がきた場合は、避難の対応ができない場合があります。
給水管とガス管の対策
給水管及びガス管の地中埋没部は耐震性の高いポリエチレン管が採用されています。
※本管引込管を除く。
※本管引込管を除く。
排水管の対策
建物から汚水・雑排水管を突き出した部分に設置する排水桝は、上下左右に追従性のあるフレキシブルジョイントを設置する、または排水第一桝を建物躯体より支えることによって、地盤沈下に対応されています。
停電時でも明かりが灯る保安灯
住戸内には壁埋め込み型の保安灯が設置されており、停電時に自動点灯するほか、取り外すことで夜間脱出時の懐中電灯としても利用できる設計が施されています。また、通常時もセンサーモード選択時には周囲が暗くなることで自動点灯する機能が備えられており、夜間の歩行時における利便性と安全性に配慮されています。
マイコンガスメーター
各住戸にマイコンガスメーターが設置されています。このメーターは震度5強相当以上（約250ガル）の地震を感知した場合、あるいは長時間ガスの流量がある場合や、異常に多量のガスが流れたときなどにガスの供給を自動的に遮断します。このメーターによって、地震の衝撃で立ち消えした場合でもガス漏れのリスクを低減し、火災などの2次災害を未然に防止します。
対震玄関ドア
玄関に採用されている対震玄関ドアは、ドアとドア枠の間にクリアランス（隙間）が確保され、多少の変形が生じた場合でもドアの開閉を可能にします（メーカー基準による※）。また、ドアガードや鍵受もドア枠が変形した際の引っかかりを防止する設計が採用されています。
※地震時の玄関ドア開放基準値（JIS基準：面内変形追随性：面内変形1/120時、500N以下で扉開放可能）に合致しています。
※地震時の玄関ドア開放基準値（JIS基準：面内変形追随性：面内変形1/120時、500N以下で扉開放可能）に合致しています。
火災対策
避難安全対策
『ザ・パークハウス上原』では、住宅性能表示制度の＜火災時の安全に関すること＞の6項目のうち4項目で等級4を取得しています。
各住戸の避難安全対策は以下の通りです。
■図①の住戸は、二つの直通階段（避難階に通じる階段）まで、重複せずに移動できる避難動線となっています。
■図②の住戸は、直通階段（避難階に通じる階段）までの歩行経路のうち、少なくとも一つが他住戸などに面していません。
■図①、②以外の住戸は、避難経路の隔壁の開口部の耐火等級が適用されています。
※避難安全対策・脱出対策の表示及び評価対象の有無は住戸配置により、住戸ごとに異なります。
各住戸の避難安全対策は以下の通りです。
■図①の住戸は、二つの直通階段（避難階に通じる階段）まで、重複せずに移動できる避難動線となっています。
■図②の住戸は、直通階段（避難階に通じる階段）までの歩行経路のうち、少なくとも一つが他住戸などに面していません。
■図①、②以外の住戸は、避難経路の隔壁の開口部の耐火等級が適用されています。
※避難安全対策・脱出対策の表示及び評価対象の有無は住戸配置により、住戸ごとに異なります。
火災時に備えた熱感知器
万一の火災発生に備え、キッチンや各居室には、それぞれの空間特性に合わせた火災感知器（熱感知器・煙感知器など）が設置されています。室内の温度が一定以上に達するか、あるいは急激な温度上昇・煙などをセンサーがキャッチすると、住戸内に警報音が鳴り響くと同時に、マンション内の管理室および提携の警備会社へ自動的に通報されます。
30mA以上の漏電をストップ
漏電火災を予防するために各住戸分電盤には漏電遮断器が設置されています。1住戸内の回路に30mA以上の漏電が発生した場合、ブレーカーが作動して漏電火災を未然に防ぎます。
床の間をふさいで
火の上昇をストップ
万一の火災時に煙や炎の通り道となりやすい、床や壁を貫通する各種配管の周り（防火区画貫通部）は、周囲の床との間を隙間なく塞ぐことで、火の上昇が防がれています。また、住戸内の排水管の周囲には、耐火・防音・防振材を挟み込む工法が採用されており、火災への備えだけでなく、排水音や隣室への振動の伝播を抑えるといった配慮がなされています。
※雨水管、エアコン用ドレン管を除きます。
※雨水管、エアコン用ドレン管を除きます。
いろいろな火災に対応する消火設備
消火器
初期段階の火災に対して、持ち運び可能な消火器が共用廊下等に設置されています。
屋内消火栓
消火器では対応が難しい段階の消火を目的とした消火用の水が出る設備で、開閉弁、ホース、ノズル等から構成されています。共用廊下等に設置されています。
消防用水（防火水槽）
消火用の水を溜める防火水槽が、棟内ピットに設置されています。
不活性ガス
（二酸化炭素）消火設備
不活性ガスである二酸化炭素を放射し、酸素濃度を低下させ、室息効果と冷却作用により消火する設備です。機械式駐車場に設置されています。
※掲載している画像、素材(テキストを含む)などの情報は、分譲当時、竣工時、または当サイト制作時に作成、撮影したものであり、実際とは異なる場合がございます。
※掲載している画像、素材などの情報の一部には、イメージが含まれており、実際とは異なる場合がございます。
※掲載している画像、素材などの情報の一部には、イメージが含まれており、実際とは異なる場合がございます。
